誰も教えてくれない 日本人が本当に間違えやすい英語の受動態 主語を間違えると責任の所在が逆転する20の誤用例

日本語の「〜される」という受動態をそのまま英語に直すと、責任の所在が曖昧になり、誤解や信頼喪失の原因となります。英語の受動態は「誰が行ったか」を意図的に省略する場合に使うため、日本語の感覚で多用すると、本来の伝えたい内容とは逆の意味になってしまうことがあるのです。

目次

なぜ日本人は受動態で責任の所在を誤るのか? 日本語の「受け身思考」の落とし穴

日本語の「受け身思考」が 英語では責任回避に 見える理由。日本語は事実を伝える、英語は行為者を隠す、ビジネスでは信頼を損なう

日本語では、主語を省略した「〜された」という表現が日常的に使われます。これは、行為者よりも結果や状況に焦点を当てる「受け身思考」に根ざしています。しかし、英語ではこの思考パターンのまま受動態を使うと、意図せず「責任をぼかしている」「誰がやったのかを隠している」という印象を与えてしまうリスクがあります。

日本語の「~される」は万能表現ではない

日本語では、「資料が紛失された」「会議が延期された」のように、誰がその行為を行ったかを明示せずに出来事を伝えることが自然です。これは、行為者よりも「起こった事実」そのものを伝えることを優先する、日本語特有の表現習慣です。しかし、英語ではこのような文脈で受動態を使うと、行為者が不明であったり、重要でないという含意が強くなります。

日本語の受動態は事実を中立的に伝えることが多い一方で、英語の受動態は行為者を「隠す」「わざと示さない」という積極的な意味を持つことがあります。

英語の受動態は「行為者を積極的に隠す」手段

英語の受動態が適切に使われるのは、主に以下の3つのケースです。

  • 行為者が誰か分からない、または一般的すぎて特定する意味がない場合
  • 行為者よりも行為の対象(目的語)に焦点を当てたい場合
  • わざと行為者をぼかしたい、または言及したくない場合

最後の「わざとぼかす」という使い方が、特にビジネスシーンでは注意を要します。例えば、ミスや問題が発生した際に受動態で報告すると、「誰かがやったけど、その人を言わない」という印象になり、結果的に責任の所在があいまいになってしまうのです。

思考の違いを理解する

日本語は「何がされたか(事実)」に、英語は「誰が何をしたか(行為者と行為)」に、それぞれ自然な焦点があります。この違いを意識しないと、英語でコミュニケーションを取る際に、意図しないメッセージを発信してしまうことになります。

ビジネス英語で責任の所在を明確にする重要性

グローバルなビジネス環境では、透明性と説明責任が強く求められます。プロジェクトの遅延や不具合が生じた場合、日本語的な「遅延してしまいました」という表現では、原因や対策についての主体的な姿勢が伝わりにくいことがあります。

受動態の誤用は「責任転嫁している」「問題から目を背けている」と捉えられ、信頼を損なう可能性があります。

逆に、能動態を使って「私たちはスケジュールを見直す必要があります」と表現すれば、問題を認識し、主体的に対処する意思が明確に伝わります。英語では、特にネガティブな内容を伝える際には、受動態でぼかすよりも、能動態で責任の所在を明らかにした方が、誠実さとプロフェッショナリズムを示すことができるのです。

誤用例1-5: 報告・連絡で「自分がしたこと」を誤って受動態にする

ビジネスの報告や連絡では、スピードとともに「誰が何をしたのか」を明確にすることが信頼の基礎になります。日本語では「〜されました」と主語を省略する表現が一般的ですが、これをそのまま英語に直すと、行為者が隠れた事務的な印象になり、責任回避と誤解されるリスクがあります。ここでは、特に陥りやすい5つの誤用例を、能動態で明確に伝える表現と比較しながら見ていきます。

例1:「資料を送付しました」を直訳する落とし穴

メールで資料を送った後、「資料は送付されました」と報告するのは日本語では自然です。しかし、これを “The document has been sent.” と英語にすると、誰が送ったのかがぼやけてしまいます。受動態は行為者が重要でない、または意図的に隠したい場合に使う表現です。自分が行ったことを報告する場面で使うと、事務的な冷たさや主体性のなさを感じさせかねません。

正しくは、行為者である自分を主語にした能動態を使います。”I have sent the document.” と一言加えるだけで、行動を起こしたという主体性と責任感が明確に伝わります。

誤った表現 (受動態)正しい表現 (能動態)伝わる印象の違い
The document has been sent.I have sent the document.事務的・主体性なし → 責任感・主体性あり
The file was attached.I have attached the file.単なる事実通知 → 自発的な行動の報告

例2:進捗報告で主体性を失う表現

プロジェクトの進捗を「作業が進められています」と報告するのも、日本語ではよくある表現です。英語で “The task is being progressed.” と言うと、文法としては間違っていませんが、誰が進めているのかが不明瞭です。チームの一員として取り組んでいるのに、自分を主語にしないことで、貢献度が薄れて聞こえる可能性があります。

チーム作業であれば “We are progressing with the task.”、個人作業であれば “I am working on the task.” と能動態で表現しましょう。これにより、進行中のアクションと、それに携わっている人(自分やチーム)が明確になります。

ビジネスでの印象比較

「The task is being progressed.」 は、状況を淡々と伝えるだけで、報告者の関与や熱意が感じられません。一方、「We are progressing with the task.」 は、チームとして能動的に動いている姿勢をアピールでき、上司やクライアントからの信頼を醸成します。

例3:ミスを報告する際の危険なぼかし方

ミスを報告する際、日本語では「間違いがございました」と表現し、行為者を前面に出さないことで相手への配慮を示すことがあります。しかし、英語で “A mistake was made.” と言うと、これは「(誰かによって)ミスが行われた」という受動態であり、あたかも他人事のように責任をぼかしている印象を与えてしまいます。ビジネスでは、これは信頼を大きく損なう表現です。

ミスを認め、謝罪するときは、自分を主語にした能動態で率直に伝えることが誠意を示します。”I made an error. I apologize for the inconvenience.” このように、行為者を明確にすることで、責任を取る姿勢と問題解決への前向きな態度が伝わります。

例4:決定事項を伝える際の責任の所在

会議の結果などを「〜することが決定されました」と伝えるのは日本語では普通です。これを “It has been decided that…” と訳すと、決定の主体(誰が、どのように決めたのか)が完全に見えなくなってしまいます。決定プロセスが不透明に聞こえ、受け手に不信感を抱かせるかもしれません。

決定に関わった主体を明示しましょう。チームで決めたのであれば “We have decided that…”、上司の決裁を得たのであれば “We have obtained approval to…” など、能動態を使って決定に至ったプロセスを少し説明するだけで、透明性が高まります。

例5:確認済みの事実を不確かに聞こえさせる表現

確認作業の報告で「〜されたと認識しています」と言うことがあります。英語で “It is recognized that…” や “It is understood that…” と受動態で始めると、これは広く一般に認められている事実を述べる表現に近く、自分が確認したという事実が後退します。間接的で、確信に欠ける印象を与えかねません。

NG例: It is confirmed that the data is correct. (データが正しいことが確認されている)

Good例: I confirmed that the data is correct. (私はデータが正しいことを確認しました)

自分が行った確認作業は、能動態で断言的に伝えるべきです。”I confirmed that…” または “I have verified that…” と主語を「I」にすることで、確かな根拠に基づいて発言しているという信頼性と責任感が生まれます。


これらの5つの例に共通するのは、「自分が関与した行動には、自分を主語にする」という原則です。報告や連絡の場面では、受動態で事実を羅列するのではなく、能動態を使って自分の役割と責任の範囲を明確に示すことが、プロフェッショナルなコミュニケーションの第一歩です。

誤用例6-10: 問題・クレーム対応で「原因・責任者」をぼかしてしまう

問題が発生した際やクレーム対応では、誠実さと責任感が何よりも求められます。日本語では「〜されました」「〜のため遅延が生じました」といった受け身表現が多用されますが、これをそのまま英語に直すと、原因や責任の所在を意図的に隠していると受け取られるリスクが高まります。このセクションでは、ビジネスの信頼を損なう5つの危険な受動態表現と、その改善策を見ていきます。

例6:納期遅延の原因説明で使ってはいけない受動態

納期遅延の連絡で、「A delay was caused due to the late delivery of parts. (部品の納入遅延により、遅れが生じました)」と書くのは要注意です。この表現は事実を述べているようで、誰が遅らせたのかをぼかしています。部品納入業者なのか、自社の調達担当なのか、外部要因なのかが不明確です。

英語では、原因を特定し、自社の立場を明確にする必要があります。能動態で原因提供者を主語に置くことで、状況を透明に伝えられます。

  • : 「Our supplier’s late delivery caused a delay in production. (当社のサプライヤーの納入遅れが、生産遅延の原因となりました。)」

サプライヤーが原因ならそれを明記し、自社内に原因がある場合は「Our oversight (当社の見落とし)」など、具体的に述べます。

例7:システム障害の報告で責任の所在を曖昧にする表現

「An error occurred. (エラーが発生しました)」は、誰の責任範囲で何が起きたのかが全く分かりません。この受動態表現は、報告する側が状況を把握していない、あるいは把握しているが伝えたくないという印象を与えてしまいます。

「An error occurred」だけでは、単なる事実の報告で終わり、問題に対処する主体が見えません。

代わりに、「誰が何を経験したか」を主語にした能動態で報告しましょう。これにより、問題を認識し、対応している姿勢を示せます。

  • 改善例: 「We encountered a system error this morning and are currently investigating the cause. (今朝、システムエラーに遭遇し、現在原因を調査中です。)」
  • 改善例: 「Our monitoring system detected an anomaly in the network. (当社の監視システムがネットワークの異常を検知しました。)」

例8:クレームを受けた際の「受け身の受け身」

クレームへの返信で、「Your comment has been received. (ご指摘をいただきました)」という表現は、受動態の連鎖とも言える硬い表現です。さらに悪いのは、「Your complaint is noted. (ご苦情、承知しました)」で、事務的で冷たい印象を与えます。

「has been received」「is noted」は、単に「受け取った」「記録した」という事実のみを伝え、感謝や謝罪の気持ちが一切込められていません。

クレーム対応の第一歩は感謝から

英語でのクレーム対応では、まず指摘してくれたことへの感謝を示すことが基本です。受け身の事務報告ではなく、能動態で感謝の気持ちを明確に伝えましょう。

  • : 「Thank you for bringing this matter to our attention. (この件についてお知らせいただき、ありがとうございます。)」
  • : 「We appreciate you pointing out the issue. (問題をご指摘いただき、感謝いたします。)」

例9:再発防止策を述べる際の具体性の欠如

再発防止を約束する際、「Measures will be taken to prevent recurrence. (再発防止のため、対策が講じられます)」という未来の受動態は具体性がなく、責任感に欠けます。「誰が」「いつ」「どんな」対策を取るのかが一切示されていません。

STEP
具体的な再発防止策の伝え方

漠然とした未来形の受動態は避け、具体的な行動計画を能動態で示します。

STEP
主体を明確にする
  • 悪い例: Measures will be taken. (対策が取られます。)
  • 良い例: We will implement additional quality checks. (当社が追加の品質検査を実施します。)
STEP
内容と期限を示す

「We will revise the operating manual by the end of this month. (今月末までに取扱説明書を改訂します。)」のように、何をいつまでに行うかを具体的に約束します。

例10:「お客様が迷惑を被られた」の直訳が招く誤解

日本語の「お客様にご迷惑をおかけしました」を直訳して「The customer was inconvenienced.」とするのは、大きな誤りです。この受動態表現は、「お客様が何らかの不都合を経験した」という事実だけを述べ、誰がその不都合の原因を作ったのかを完全に隠しています。まるで自然発生した災害のように聞こえ、謝罪の意思が感じられません。

英語で謝罪する際は、原因提供者が主語になり、能動態で謝罪することが鉄則です。不都合の「原因」を自らが「提供した」という認識が表現に現れます。

  • 避ける表現: The customer was inconvenienced. (お客様が不便を強いられました。)
  • 避ける表現: We are sorry for any inconvenience. (何らかの不都合についてお詫びします。) ※「any」が具体性をさらに曖昧にします。
  • 推奨表現: We apologize for the inconvenience caused. (当社が引き起こした不都合についてお詫びいたします。)
  • 推奨表現: We sincerely apologize for causing this delay. (この遅延を引き起こしてしまったことについて、心よりお詫び申し上げます。)

「caused (引き起こした)」「causing (引き起こしてしまった)」という能動的な動詞を使うことで、自社が原因であることを率直に認め、誠実な謝罪の姿勢を示すことができます。


問題やクレーム対応における英語では、透明性と主体性が信頼を築く鍵です。受動態で状況をぼやかすのではなく、能動態で原因を特定し、自らの行動と責任を示す表現を徹底しましょう。これにより、たとえネガティブな状況でも、相手との信頼関係を維持・修復するコミュニケーションが可能になります。

誤用例11-15: 提案・依頼で「相手の行動」を不必要に受動態にする

ビジネスでの提案や依頼は、関係構築の要です。日本語では控えめな印象を与えるために「〜していただければ」と行為者(相手)を主語にしない言い回しが好まれますが、これをそのまま英語の受動態に変換すると、行為者が不明確になり、相手の責任感や行動を促す力が弱まってしまいます。提案や依頼では、誰が何をするのかを能動態で明確に示すことが、コミュニケーションの効率と信頼を高めます。

例11:「ご検討ください」を直訳した依頼文の非効率性

「ご検討ください」という丁寧な依頼を、そのまま受動態で「It should be considered.」や「Your consideration would be appreciated.」と訳すケースがよく見られます。しかし、これらの表現では「誰が検討するのか」が明確ではありません。「It should be considered.」は「それは検討されるべきだ」という一般的な意見、「Your consideration…」は「あなたの検討が評価されるでしょう」という遠回しな表現にすぎません。

相手に具体的な行動を促すには、能動態で直接依頼する表現が最も効果的です。「Please consider…」や、より丁寧に「We would appreciate it if you could consider…」のように、相手を主語にした形にします。これにより、依頼の対象が明確になり、相手は「自分が検討するんだ」と認識しやすくなります。

  • 誤った受動態表現: It should be considered that we proceed with Option A. (オプションAで進めることが検討されるべきです)
  • 明確な能動態表現: Please consider proceeding with Option A. (オプションAで進むことをご検討ください)

例12:会議の提案で主導権を手放す表現

「会議が開催されることになりました」という日本語のニュアンスをそのまま訳して、「A meeting has been scheduled.」とだけ書くメールを受け取ったことはありませんか? この表現は事実を述べているだけであり、誰が主導して会議を設定したのか、決定のプロセスが全く見えません。これでは、単に事務的な連絡に終始し、提案者としての主体的な姿勢が伝わりにくくなります。

会議の提案や設定を伝える場合は、能動態で主語を明示しましょう。「We would like to schedule a meeting…」と書けば、「私たちが」会議を設定したいという提案者の意思が明確になります。同様に、決定後の連絡でも「We have scheduled a meeting…」とすることで、誰のアクションによる結果かが一目でわかります。

ポイント:丁寧さと明確さの両立

丁寧な提案と、行為者の明確さは両立できます。資料からも、依頼表現にはフォーマル度の階層があり、相手との関係に応じて「Could you…?」「Would you…?」など適切な表現を選べます。重要なのは、これらの丁寧な表現もすべて能動態であるということです。相手を主語にした上で、適切な丁寧さのレベルを選ぶことが、効果的なコミュニケーションの鍵です。

例13:フィードバック依頼で遠回りな言い方

「ご意見をいただければ幸いです」を「Your feedback would be appreciated.」と訳すのは、一見フォーマルで丁寧に見えます。確かにこの表現は間違いではありませんが、やや形式的で事務的な印象を与えがちです。特に、個人間のコミュニケーションでは、もう少し直接的な表現の方が温かみと誠実さが伝わります。

能動態で「I would appreciate your feedback.」と言い換えるだけで、ニュアンスが大きく変わります。主語が「I(私)」になることで、「私があなたのフィードバックをありがたく思う」という個人的で前向きな感謝の気持ちが前面に出ます。これは、相手の協力をより個人的なレベルで依頼していることを示し、関係性を深める効果があります。

  • Your feedback would be appreciated. (フィードバックは評価されるでしょう)
  • I would appreciate your feedback. (あなたのフィードバックをありがたく思います)

例14:アクションアイテムを割り当てる際のあいまいさ

プロジェクトの次のステップで「このタスクは山田さんが担当されることになります」と説明する場面を想像してください。これを「This task will be handled by Mr. Yamada.」と受動態で伝えると、少し受け身の任命のように聞こえます。まるで、誰か別の人が決めたことを伝えているような、間接的な印象を与える可能性があります。

役割や責任を明確に割り当てる際は、能動態で「A will be responsible for…」や「A will handle…」と表現するのがベストです。この表現は、担当者自身が主体的にその役割を引き受けることを前提としており、責任の所在をクリアにします。会議の議事録などでアクションアイテムを記録する際も、この能動態のフォーマットが標準的です。

例15:許可を求める際の受動態がもたらす消極的イメージ

「ここに座ってもよろしいでしょうか」を「Is it allowed to sit here?」と訳すのは、文法上は正しいかもしれません。しかし、この表現は「ここに座ることが許可されていますか?」と、不特定の誰かが定めた一般的なルールについて尋ねているように聞こえます。これでは、目の前にいる相手(例えばカフェの店員や同僚)に対して直接許可を求めているというよりは、消極的で主体性に欠ける印象を与えかねません。

許可を求める最も自然で直接的な表現は、「May I…?」や「Could I…?」です。これらの表現は、話し手「I」を主語に置き、聞き手に対して直接許可を乞う能動態の形です。「May I sit here?」は丁寧で、「Could I…?」は少しカジュアルなニュアンスになりますが、いずれも行為者が明確で、前向きな姿勢が伝わります。

提案や依頼の場面では、相手の行動を促すことが目的です。受動態は行為者をぼやかし、間接的で力の弱い印象を与えてしまいます。能動態で「誰が(YouやI)何をするか」をはっきりさせることが、効率的で信頼されるコミュニケーションへの近道です。

誤用例16-20: その他のビジネスシーンで意図を損なう危険な受動態

ビジネスコミュニケーションでは、業績報告や契約、謝罪、資料作成など、さまざまな場面で英語を使用します。日本語では控えめさや間接性が美徳とされる場面でも、英語では誰が主体なのかを明確に示すことが、信頼と責任感を示す鍵となります。最後の5つの例を通して、意図せず主体性を失ったり、責任の所在を曖昧にしてしまう受動態の落とし穴を確認しましょう。

例16:業績や成果を報告する際の控えめすぎる表現

日本語では「売上が増加しました」「新規顧客を獲得しました」と、主語を省略した無生物主語の表現が一般的です。これを直訳して「Sales were increased.」「New customers were acquired.」とすると、一見自然な英語に思えます。しかし、この受動態表現は、その成果が「誰の」努力や行動によるものなのかを完全にぼかしてしまいます。

ビジネスの世界では、成果はチームや個人の貢献の証です。受動態で報告すると、あたかも成果が自然に、あるいは外部要因で発生したかのような印象を与え、自らの努力をアピールする機会を逃してしまうのです。

成果報告は能動態で主張する

「We increased sales by 15%.」「Our team acquired 50 new enterprise clients.」のように、能動態で主語(We, I, Our team)を明確にしましょう。これにより、成果に対する主体的な関与と責任が明確になり、評価につながります。

例17:プロジェクトの目標設定で主体性を欠く言い方

プロジェクトの計画書や進捗報告で、「目標は四半期末までに達成される予定です」という内容を「The goal will be achieved by the end of the quarter.」と書いていませんか。この受動態の未来形は、目標が「達成される」という結果にのみ焦点を当て、それを達成するための「私たち」の意志や計画が欠落しています

目標設定において重要なのは、単なる予測ではなく、達成へのコミットメントを示すことです。受動態の「will be achieved」は、主体性が感じられず、やや他人事のような印象を与えるリスクがあります。

控えめすぎる(受動態): The milestone will be completed by next month. (マイルストーンは来月完了される予定です)

主体性を示す(能動態): We are committed to completing the milestone by next month. (我々は来月までにマイルストーンを完了させることを約束します)/ Our plan is to complete the milestone by next month. (我々の計画では、来月までにマイルストーンを完了させます)

例18:契約条項を説明する際のあいまいな義務表現

契約書や作業指示書で「~しなければならない」という義務を説明する際、「It must be done.」「Payment must be made within 30 days.」のような「It」や無生物を主語にした受動態を使うことがあります。この表現は義務の内容そのものは伝わりますが、その義務を負う当事者(クライアントなのかベンダーなのか)が瞬間的に不明確になります

契約関係では、責任の所在を一瞬でも迷わせることが、のちの誤解や紛争の原因になりかねません。可能な限り、義務を負う当事者を主語に据えた能動態を使用することが、プロフェッショナルなコミュニケーションの基本です。

あいまいな受動態表現明確な能動態表現ビジネス文書での印象
It must be submitted by Friday.
(金曜日までに提出されなければならない)
The client must submit the document by Friday.
クライアントは金曜日までに書類を提出しなければならない)
義務の主体が不明。誰が提出するのか一瞬考える必要がある。
The report should be reviewed.
(報告書はレビューされるべきです)
The manager should review the report.
マネージャーは報告書をレビューすべきです)
責任の所在が明確。行動を促す力が強い。

例19:謝罪文で責任回避と取られかねない定型句

日本語の定型句「ご不便をおかけして申し訳ございません」を、直訳調の「Inconvenience caused is regretted.」や「We regret any inconvenience caused.」と書くケースが見られます。この表現は、誰が不便を「引き起こした(caused)」のか、そして誰が「遺憾に思っている(regret)」のかが、文法的にはっきりしません。特に「caused」の主語が省略されている点が問題です。

謝罪において最も重要なのは、自らの非を認め、責任を取る姿勢を示すことです。あいまいな受動態表現は、責任をぼかそうとしている、あるいは形式的な謝罪のように受け取られる可能性があります。

  • 避けたい表現: Inconvenience caused is regretted. / We regret any inconvenience caused.
    (引き起こされた不便は遺憾に思われる / 我々は引き起こされたいかなる不便も遺憾に思う)
    → 「caused」の主体(我々)が隠れている。
  • 推奨する表現: We apologize for any inconvenience we may have caused.
    (我々が引き起こしたかもしれない不便についてお詫び申し上げます)
    → 原因(we may have caused)と謝罪主体(We)が明確。
  • より直接的な表現: We apologize for the inconvenience. It was our mistake.
    (ご不便をおかけして申し訳ありません。それは我々のミスでした)
    → 謝罪に加え、原因を率直に認める。

例20:参考文献の記載でよく見る「著者不在」の表現

レポートや論文で、一般的に知られている説や情報を紹介する際、「~と言われている」を「It is said that…」「It is believed that…」と訳すことがあります。この「It is… that…」構文は、情報の一般性を表す便利な表現ですが、情報の出所を完全に匿名化してしまいます。学術的またはビジネス上の根拠を示す文脈では、この表現は信頼性に欠けると見なされる可能性があります。

学術的文章での例外ケース

「It is widely accepted that…(広く受け入れられている)」や「It has been suggested that…(示唆されている)」のように、特定の研究者に帰属させず学術界の一般的な見解を述べる場合は、この構文が適切に使われます。しかし、可能な限り出典を明記する方が、文章の説得力は格段に向上します。

信頼性の高い情報発信を心がけるなら、情報の提供者をできる限り明らかにする能動態の表現を優先しましょう。

出所不明の表現: It is said that this method improves efficiency by up to 30%.
(この方法は効率を最大30%向上させると言われている)
→ 誰が言っているのか不明。根拠が薄弱。

出所を明記した表現: According to a recent industry report by [Research Firm], this method can improve efficiency by up to 30%.
([調査会社]による最近の業界レポートによると、この方法は効率を最大30%向上させうる)
→ 情報源が明確。説得力がある。


ビジネスシーンにおける英語の受動態は、使いどころを誤ると、意図に反して主体性の欠如や責任の所在の曖昧さを生み出してしまいます。成果は自らの手で掴み取ったことを主張し、約束は当事者を明示して行い、謝罪は原因とともに誠実に伝え、情報には可能な限り出典を付す。これらの基本を能動態を駆使して実践することが、グローバルな舞台で信頼を築く確かな一歩となります。

責任の所在を明確にするための実践ガイド: 能動態と受動態の選択基準

これまで、誤用例を通じて受動態の落とし穴を見てきました。では、実際に英文を書く際、能動態と受動態のどちらを選べば良いのでしょうか。ここでは、「誰の責任か」「焦点はどこにあるか」を明確にするための、具体的な判断基準とワークフローをご紹介します。理論を実践に移す第一歩です。

5秒で判断!「能動態優先」の3つの質問

英文を書く際、まずは能動態で表現できないか考えてみましょう。次の3つの質問に全て「Yes」と答えられる場合、能動態が最適です。

  1. 行為者(誰がその動作を行ったか)が明確か?
  2. その文では、行為者に焦点を当てたいか?
  3. 責任や功績を明確に示したいか?

能動態は主語が動作を行う側であり、文章が直接的で力強く、簡潔になります。行為者とその行動を明確に結びつけるため、ビジネスでの提案、報告、依頼など、主体性を重視する場面に最適です。

覚えておきたい基本ルール

一般的な文章では、受動態よりも能動態が好まれる傾向があります。これは、能動態の方が説得力があり、冗長になりにくいためです。特に、動作主(誰が)を強調したい場合、能動態を使うのが自然です。

受動態を使っても良い3つの明確な場面

受動態は、能動態に比べて冗長で不自然になりがちですが、以下のような特定の状況では、むしろ受動態の方が適切です。これらの場面では、行為者よりも動作の結果や対象に重点が置かれています。

  1. 行為者が不明、または重要でないとき
    「この椅子はドイツ製だ」「店は閉まっている」といった場合、誰が作ったか、誰が閉めたかよりも、椅子の産地や店の状態そのものが焦点です。
  2. 行為者を一般的・客観的事実として提示したいとき
    学術論文やニュース記事で「〜と結論づけられる」「〜と言われている」と表現するのは、特定の個人の主張ではなく、共通の認識や研究結果を示すためです。
  3. 意図的に行為者をぼかす(政治的・外交的表現など)とき
    責任の所在を直接的に示したくない、またはより中立的な表現を求められる場面で用いられます。

受動態を使う際も、「行為者を明記するby句」は、強調したい場合以外は省略されることが多い点に注意しましょう。行為者が明確なら、そもそも能動態で書くのが自然だからです。

日本語の文章を英語化する際の変換ワークフロー

日本語で考えた内容を英語にするとき、以下のステップを習慣化することで、迷わず適切な態を選択できるようになります。

STEP
行為者の特定

日本語の文(例:「報告書が提出された」)から、動作の主体(誰が提出したのか)を特定します。主体が「私」「チーム」「不特定多数」など、明確かどうかを確認します。

STEP
焦点と責任の確認

その文で伝えたい核心は何ですか。行為者の行動と責任を強調したいのか、それとも行為の結果や対象の状態を伝えたいのかを自問します。

STEP
能動態/受動態の選択

STEP1で主体が明確で、STEP2でその主体に焦点を当てたいなら、能動態を選択します。主体が不明・不要、または結果に焦点があるなら、受動態の使用を検討します。

STEP
英文作成

選択した態に基づいて英文を組み立てます。能動態なら「主語(S) + 動詞(V) + 目的語(O)」、受動態なら「主語(S) + be動詞 + 過去分詞 + (by 行為者)」の形を意識します。

このワークフローを繰り返し練習することで、日本語の曖昧さに引きずられず、英語として明確で責任の所在がはっきりした文章を書く力が身につきます。

著者プロフィール

大学受験・英語資格試験塾講師。大学時代にアメリカへ1年間留学。卒業後は海外書籍を取り扱う出版社で編集職に6年間従事した後、英語教育の現場へ転身。大学受験生向けや、社会人の英語資格試験対策の講義を担当し、実践的で分かりやすい解説に定評がある。出版社時代に様々なジャンルの英語書籍を担当した経験から、法律から工学まで業界特有の英語表現やビジネス英語に関する幅広い知識を持つ。また、二児の母という立場から、実体験に基づいた子どもの英語教育に関する発信も行っている。

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